以上で述べてきた方式で機械的に原資を決めると、主として会社業績側の要因により、賞与原資が大きく変動します。
好況の時はこれを粛々と払えば良いでしょう。会社業績スライド分は全体の半分だけですから、儲けをすべて従業員に還元することにはなりません。
問題は不況の時です。賞与とて、業績が悪いからと言ってどこまでも下げられるわけではありません。限度を超えて下げてしまうと、賞与を減らした以上に従業員のやる気が下がってしまい、悪循環に陥ります。
そこで「最低でも所定内給与の○○か月分は支給する」というハードルを決めておきます。
無論、決めたからと言って無尽蔵に支給できるわけではありませんから、算式で単純に決めた額がハードルをあまりにも大幅に下回った時や、長期にわたって下回り続けたときは、人員を減らさざるを得ません。