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リザルトが経営に役立つ賃金管理情報をお送りします。
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- １．いま求められる賃金改革
- ２．使える賃金制度の条件
- ３．賃金制度を作るときに考慮すべき３つの影響
- ４．なぜ賃金には等級が必要なのか
- ５．基本給制度の作り方
- ６．昇進は最大のインセンティブ
- 7．手当は必要か
- 8．賞与を支給するり理由ははっきりしない
- 9．評価はなぜメチャクチャなのか
- 10．評価の理不尽を解決するには
- 11．「考課」と「評価」、評価要素
- 12．MBO（目標管理）の進め方
- 13．計画は成功への確率を高める
- 14．個人目標の設定
- 15．チームワーカーへの評価
- 16．目標の振り返りと修正
- 17．評価の公正感を高める５つの条件
- 18．「絶対」か「相対」か
- 19．フィードバック
- 20．MBOの欠点
- 21．主観評価の作り方
- 22．コンピテンシー＿高い業績をあげる人の特徴
- 23．定年後再雇用者の賃金
- 24．役員報酬
- 25．営業のインセンティブ
- 25-1．昇進だけがインセンティブでは不足
- 25-2．業績給が効果的な仕事の条件
- 25-3．営業向きの人はリスクを好む
- 25-4．まずは小さな割合で始める
- 25-5．歩合の率は下げられない
- 25-6．上限を設けることは逆効果
- 25-7．長期戦の営業には使えない
- 25-8．報酬は均等に
- 25-9．優秀な人は長期の目標を持つ
- 25-10＿何に対して払うか①＿会社が追求すべき目標とは
- 25-11．何に対して払うか②＿成長期にある企業の目標
- 25-12＿何に対して払うか③＿持続期の課題は利益と顧客の定着
- 25-13．何に対して払うか④＿収穫期の課題はキャッシュフローと顧客の利益性
- 25-14．成功したければ実験しよう
- 25-15．実験のステップ
- 26．人材活用の成功法則
- 27．採用の技術①＿リアリズムに基づく採用
- 28．採用の技術②＿企業はどういう情報を提供すべきか
- 29．採用の技術③＿中小企業がとるべき採用戦略
- 30．採用の技術④＿面接の技術
- 31．教育訓練①＿資質より訓練
- 32．教育訓練②＿ニーズの分析
- 33．教育訓練③＿訓練を評価する
- 34．教育訓練④＿育て上手な上司の条件
- 35．教育訓練⑤＿社員がとるべき能力開発戦略
- 36．教育訓練⑥＿育てた社員に辞められない方法
- 37．同一労働同一賃金が会社を救う
- 38．長時間労働をどう解消するか
- 39．企業が目標を立てるべき４つの視点①＿財務の視点
- 40.企業が目標を立てるべき４つの視点②＿顧客の視点
- 41．企業が目標を立てるべき４つの視点③＿社内ビジネスプロセスの視点
- 42．企業が目標を立てるべき４つの視点④＿学習と成長の視点
- 43．電通強制捜査が示唆する、高年収企業の作り方（清話会『先見経済WEB版』）
- 44．『ユニクロ潜入』にみる、働き方改革の可能性（清話会『先見経済WEB版』）
- 45．パートに賞与は現実的か（清話会『先見経済WEB版』）
- 46．長時間労働を是正して生産性は上がるのか（清話会『先見経済WEB版』）
- 47．長時間労働、会社は防波堤の建設を（清話会『先見経済WEB版』）
- 48．スウェーデン社会にみる、同一労働同一賃金の厳しさ（清話会『先見経済WEB版』）
- 49．人手不足時代の社員引き留め策（清話会『先見経済WEB版』）
- 50．高度プロフェッショナルは働かせ放題なのか（清話会『先見経済WEB版』）
- 51．高プロ法案の狙いとするところ（清話会『先見経済WEB版』）
- 52．人手不足で賃金は上がるのか（清話会『先見経済WEB版』）
- 53．長時間労働是正は不発に終わるのか（清話会『先見経済WEB版』）
- 54．未払い残業問題をどう解決するか（上）（清話会『先見経済WEB版』）
- 55．未払い残業問題をどう解決するか（下）（清話会『先見経済WEB版』）
- 56．転職大国に学ぶ、大リストラ時代のサバイバル術（清話会『先見経済WEB版』）
- 57.『裁量労働制の人は労働時間が短い』が誤りであるこれだけの証拠（清話会『先見経済WEB版』）
- 58. 日大アメフト部問題にみる、学生スポーツのゆがんだインセンティブ構造（清話会『先見経済WEB版』）
- 59. 最低賃金法は必要か（清話会『先見経済WEB版』）
- 60. 高付加価値を企業目標にする（清話会『先見経済WEB版』）
- 61. 生産性革命は『高業績労働システム』で（清話会『先見経済WEB版』）
- 62. シリコンバレー流目標達成術、ＯＫＲとは（清話会『先見経済WEB版』）
- 63．なぜ社員を評価する必要があるのか？【中小経営者の疑問に答える はじめての人事評価】（弥生株式会社『弥報Online』）
- 64．最も手軽な評価方法「図式評定尺度法」で人件費の最適配分を！【中小経営者の疑問に答える はじめての人事評価】（弥生株式会社『弥報Online』）
- 65．労働生産性を上げる評価方法「目標管理」の上手な使い方【中小経営者の疑問に答える はじめての人事評価】（弥生株式会社『弥報Online』）
- 66．未来の発展に向け、中小企業もテレワーク導入を本気で考えるとき【テレワーク時代の賃金制度と人事評価】（弥生株式会社『弥報Online』）
執筆者
神田靖美
1961年生まれ
賃金・人事制度のコンサルティング会社・リザルト株式会社代表
株式会社賃金管理研究所を経て2006年独立
日本賃金学会会員
上智大学経済学部卒業
早稲田大学大学院商学研究科
MBAコース修了
MBA、修士（経営学）
著書に『３ステップ式だから成果主義賃金を正しく導入する本』（あさ出版）
『社長・役員の報酬・賞与・退職金』（日本実業出版社、共著）など。
